GRANDITは、Web-ERPやグローバルERPといったコンセプトをベースに、これまでのERPにはない斬新な機能を充実させています。Webをベースにしたからこそ効果的に実現できた機能も含まれます。その中から特長的な機能をいくつかご紹介します。

現代は、激動する市場の変化に対して、いかにタイムリーに変革・追従できるかが企業が生き残るための条件となっています。組織を機動的に再編成することも頻繁に行われるようになり、ERPに対してもこのような組織変更対応が求められてきました。初期の頃のERPには、組織変更に対する機能は標準装備されていませんでした。そのため、組織変更の前の晩にシステム部門が徹夜するなどの非効率な作業が行われたり、組織変更も旧組織コードを使って残伝票を処理したりしていました。

GRANDITでは、組織変更対応も重要な基幹業務の1つととらえ、モジュール全般に組織変更対応機能を完備しています。一口に組織変更への対応と言ってもERPによりカバー範囲がさまざまなのですが、GRANDITでは「組織マスタの履歴管理」と「伝票データの付け替え処理」の両方を満たす組織変更を用意しています。

下の画面は、GRANDITにおける組織図の履歴管理画面です。この例のように、組織図を履歴型で管理しており、伝票日付に応じて過去や未来の組織図に対応した組織を参照できます。つまり、組織変更後の組織における伝票を先行入力することや、組織変更前の組織の伝票や実績データを参照することが可能になっているのです。

GRANDITの組織図は、下の画面のように階層ツリーで管理されています。登録も直感的に行えるようになっています。ある組織を右クリックして表示されるメニューから「この部門の配下に部門を作成する」を選び、下位部門を作成します。その際、住所などの情報もコピーされるので、同じ情報を再入力する必要はありません。

組織の階層ツリー化は、単なる表記だけの意味合いではなく、データ積上集計や権限管理といった役割も果たしています。例えば、課の売上は部に集計され、部の売上はその上位階層である本支店、さらに全社へと集計表示されます。また、部長は部のデータのみならず配下の課のデータにアクセスできるなど、権限管理も階層型で行えます。

組織変更により、旧組織は新組織に対して残のある伝票の処理を移管しなければなりません。GRANDITでは、どの部門がどの部門に対して伝票移管するかを新旧対比形式でわかりやすく指定できます。下の画面は、組織の階層ツリーを新旧並べて移管部門指定できる画面です。旧部門をクリック、その残伝票を新部門のどことどこに移管するかを右下の表で指定します。
1対1、またはn対1の部門移管の場合は、これで設定は終了です。後は組織変更のタイミングで自動的に伝票移管が行われます。一方、1対nの部門移管の場合は、次の組織移管設定画面により、どの伝票をどの部門に移管するかを指定する必要があります。

下の画面は、1対nの伝票移管を行うための移管部門指定画面です。伝票単位で1つずつ移管部門指定することも可能ですが、伝票に応じて一括指定することもできます。例えば、受注残の移管の場合は、得意先単位で一括移管指定できます。A社向けは1課、B社とC社は2課というように得意先単位で指定しておくだけで、自動的に伝票振り分けされます。