導入事例・パートナーシップ パートナーシップ

株式会社東レシステムセンターは、1985年に東レ株式会社の情報システム部門が機能分社化して設立されました。東レ株式会社100%出資の子会社であり、社員数220名、売上高69億円という規模の会社です。
東レおよび東レグループで開発、運営してきたシステムソリューションの事例を、積極的に社外にも展開しようとしています。「販売・会計など基幹系システムや工場の製造管理システムはもとより、環境関連システムやセキュリティ関連システム等のパッケージ製品の販売も手がけています。最近では、BIなど情報系システムに対して様々な案件をいただいており、外販ビジネスの一つの柱になりつつあります」

JTB

パートナー 株式会社東レシステムセンター様

OpenOLAP

この情報系システムで同社が注目したのが、オープンソースである「OpenOLAP」です。
商用のBI製品は、ライセンス価格が高価なものが多く、費用対効果という観点で特に中 規模以下の企業ではなかなか導入しにくいものでした。
無償で利用できる「OpenOLAP」が、機能的・性能的に十分なものであれば、BIを利用で きる企業の範囲が大きく拡がると考えられます。
そこで同社は「OpenOLAP」の調査を ソースコードレベルから実施し、企業への適用性について検討しました。

その結果、OpenOLAPは表示データサイズなどに一部課題はあるものの、ある範囲の中では機能、性能とも商用 BI製品と遜色ないものであることを確認しました。
多次元分析ツールとしての、「ドリルダウン」「スライス&ダイス」「ドリルスルー」といった基本機能の充実はもとより、Webベースでマニュアルを熟読しなくても良いほどの使い勝手の良さという美点があります。


連携ソリューション

東レシステムセンターでは、商社、金融、メーカー、サービス業など様々な業種の企業にBIシステムの導入支援サービスを手がけてきました。通常BI 製品の導入には数千万円規模の費用が必要ですが、製品ラインナップよりOpenOLAPを選択した企業では、ハードウェアやデータマート開発費など数百万円程度の費用でBI導入を果たしています。

ただ、OpenOLAPには前述した表示データサイズの制約があるため、導入を希望するすべての企業の期待を満足させることはできませんでした。「OpenOLAPは、どちらかというとERPパッケージなどと連携して、ある程度限定されたデータを扱う用途のほうが向いている。」と同社の担当者は考えていました。

一方、GRANDITにもBIモジュールが標準で搭載され、多くのユーザーが活用していますが、より使いやすく、本格的な機能を持つBI製品が待ち望まれている状況でした。

このような状況で、GRANDITのプライムパートナーであるインフォコム社の担当者と、東レシステムセンターの担当者が会ったとき、 OpenOLAPをGRANDITのソリューションとして連携させる、というアイデアが生まれたのは自然なことだったといえます。

この連携パッケージは次の図のような構成になっています。

連携ソリューション

連携パッケージには、GRANDITの会計データをOpenOLAPのデータマートに変換する「GRANDIT OpenOLAP Transformer」(GOT)というバッチプログラムが入っています。これを毎晩あるいは月1回などサーバー上でスケジューリングして稼動させることにより、最新のGRANDITデータをOpenOLAPで分析することができるようになります。

また、連携パッケージにはOpenOLAPをはじめ、Tomcat、PostgreSQLといったOpenOLAPの動作に必要なソフトウェアが含まれています。これらをサーバーにインストール、セットアップするための「自動インストーラー」も提供されます。

ユーザーが必要とすれば、別途東レシステムセンターの技術者のサポートを受けることも可能です。パッケージなので、ユーザーは特別な技術を身につけなくても運用できますが、サポートメニューも充実しているので、安心して導入いただくことが可能です。

ページの先頭に戻る

OpenOLAPの紹介

GRANDIT用のOpenOLAPでは、3つのデータマートと5つのレポートが提供されます。

OpenOLAPの紹介

「自動インストーラー」でインストール後、GOTのバッチプログラムを実行させると、次のような画面が利用できます。

OpenOLAPの紹介

「表示されたレポートは、画面上でドリルダウン、スライス&ダイスなどの分析操作を実施することができます。たとえば当年度の実績値に注目して(スライシング)月別の表示に切り替える(ダイシング)ことなどが簡単に行えます。

OpenOLAPの紹介

また、作成したレポートをCSV形式やXML形式にダウンロードして、EXCELなどで加工するということもできます」

この「ドリルダウン」「スライス&ダイス」などの「OLAP(多次元分析)操作」は、直感的な操作で行えますので、詳細な教育などを行わなくても誰でも使えるようになります。
また、OLAP操作を行って作成した「レポート」は、個人レポートとして保存することも可能です。これによって、毎月作成するレポートを自動的に作成することも可能になります。

OpenOLAPの紹介

画面上では表形式に加えてグラフ描写も可能になります。表示は表のみ、グラフのみ、表とグラフの3種類から選択でき、ビジュアル的にも豊かな画面となっています。

OpenOLAPの紹介

ご覧いただいたようにOpenOLAPは導入費用も安く、導入も簡単です。また、OpenOLAPで経営分析が「簡単に」「迅速に」可能になります。すでにGRANDITご利用中の企業様でも導入いただけます。自信をもってお勧めできるソフトウェアであり、是非ご検討いただきたいと考えております。

ページの先頭に戻る

TORAY

株式会社東レシステムセンター

本社
千葉県浦安市美浜1丁目8番1号
TEL
047-350-6018(Eソリューション事業部)
設立
1985年9月24日
資本金
10,000万円
URL
www.toray-system.co.jp
問い合せサイト
http://www.toray-system.co.jp/contact/index.html
取材日時 2008年7月
記載されている会社名・製品名・ロゴ等は、各社の登録商標または商標です。
本記事に記載の情報は初掲載時のものであり、閲覧される時点では変更されている可能性があることをご了承ください。

一覧に戻る